ミドルシニア世代の55歳以上は、会社への貢献実感が全年代で最も高いのに、働きがいの評価は最も低くなっています。
経営者の方は、真面目に働いてくれているから大丈夫と、考えていないでしょうか。
<働きがいのある会社研究所>は、2026年9月24日に「シニアランキング」を発表しました。
分析の対象は、管理責任のない一般従業員で、有効回答は120,565人です。
「会社に貢献していると思う」と答えた割合は、55歳以上が72.9%で、全年代で最高でした。
25歳以下は、64.7%です。
一方、「働きがいのある会社だと言える」への肯定率は、55歳以上が61.5%で、全年代で最低でした。
25歳以下の78.2%より、16.7ポイント低い結果です。
さらに、貢献実感のあるシニアの26.3%、約4人に1人は、働きがいのある会社だと肯定していません。
つまり、役に立っている自覚はあるのに、働きがいのある会社だとは言えない人が、一定数います。
なお、この調査は同社のアンケートを実施した企業の従業員が対象で、日本の会社全体を表す数字ではありません。
しかし、貢献実感と働きがいの間に開きがある傾向は、読み取れます。
私は、この開きの原因を、次のように見ています。
作業として役に立っている点と、人として認められ、未来に期待されている点は、全く別だからです。
シニア層の多くは、長年の経験から、与えられた実務をきちんとこなしている自負があります。
その自負が、72.9%という数字に表れています。
しかし、会社から返ってくる反応は、「助かっている」という言葉で、止まりがちです。
役職定年や年齢を理由に、これ以上は期待されていないという無言の空気が、流れる場合があります。
波風を立てずにやってくれればいいという扱いが、続く会社もあります。
人には、自己重要感(自分は価値のある存在でありたいという感覚)があります。
また、承認欲求(他者から認められたいという欲求)もあります。
作業への感謝があっても、存在や人格への期待と感謝が返ってこなければ、この2つは満たされにくくなります。
もう一つの原因は、会社の未来設計図に、シニアの居場所が描かれていない点です。
若手には、将来どうなりたいかを問う、キャリア支援や研修があります。
一方、シニアには、定年までの消化試合のような接し方をしてしまう会社があります。
同社は、若手とシニアの認識の差が大きい会社で、特に差が出た項目も示しています。
採用の適合感、仕事の割り当てや人の配置、公平な扱いなどです。
たとえば、「経営・管理者層は、この会社に合った人を採用している」という項目があります。
この項目の世代差は、働きがいの認識の差が小さい会社で1.7ポイントでした。
認識の差が大きい会社では、28.4ポイントで、シニアの評価の方が低くなっています。
仕事の割り当てや扱いに対する見方が、世代で大きく違う会社があります。
同社の社長も、昇進機会が限られる中で、キャリアの終わりを意識させられる点を、課題に挙げています。
解決の方向として、スペシャリスト職やメンター職など、昇進以外のキャリアパスの創出を提言しています。
私は、この提言に賛成です。
ただし、役職や制度を新設するだけでは、足りません。
経営者が、その人にどんな期待をしているかを、言葉にして伝えなければ、働きがいは戻らないと考えるからです。
そこで、2つの方法を提案します。
第一に、昇進以外の新しい役割を、言葉にして手渡します。
たとえば、若手の相談役、MVV(ミッション、ビジョン、バリュー)の伝承者、技術の伝承者、専門職としての役割です。
肩書きと期待を、経営者と本人で一緒に決めます。
第二に、経営者自身が、頼りにしている気持ちと感謝を伝えます。
「あなたの経験が必要です。力を貸してください」と、経営者が直接伝えます。
役割は、制度で渡すだけでなく、人から人へ手渡して、初めて期待として届きます。
たとえば、私の顧問先に、50代後半のベテラン社員の方がいました。
長く生産部門に従事してきた方です。
その方が、営業部門の補強のために、自ら手を挙げました。
生産部門の仕事に加えて、営業部門でも仕事をするという申し出です。
最終的には、経営者の判断で、経営層の一員になりました。
本人は、会社全体を見渡せるようになりました。
さらに、生産部門の方々が、一段上の仕事を志すようになりました。
結果として、生産部門の生産性向上のきっかけになりました。
この事例は、手を挙げた人を受け止め、役割と処遇で応えた経営者の判断があって成り立ちました。
つまり、期待は、言葉に加えて、役割と処遇でも示す必要があります。
経験豊かな社員の働きがいは、本人だけの課題ではありません。
会社の歴史と、ノウハウを担っている人が、働きがいを感じにくいまま働き続ければ、意欲が下がります。
その結果、その経験が会社の資産として活かされない場合があります。
私は、この点を、経営の損失として見るべきだと考えています。
あなたの会社では、シニア社員に、作業以外のどんな期待を伝えているでしょうか。
その経験、地域の会社を支える力になるかもしれません。
経験豊かな方々が、再び働きがいを感じられるように、経営者の皆さんを応援しています。
【出典】働きがいのある会社研究所(Great Place To Work Japan)「2026年版 日本における「働きがいのある会社」シニアランキング発表」(2026年9月24日公表)


