今日のテーマは『新時代を切り開く、海運会社』です。
むかし読んだ本を思いだす
あなたは「坪内寿夫（ひさお）」という名前をご存知ですか？
若いころは経営者の本を読むことが大好きで「再建王」と呼ばれた「坪内寿夫（ひさお）」氏の経営についての本をまるで、秀逸な小説のように読了したことが思い出されます。
なぜ、このようなお話しをするかというと当時の、坪内氏は、来島どっく（現、新来島どっく）を再建させたことが有名で私が読了した本も「来島（くるしま）どっく」の再建ストーリーでした。
来島どっく、といえば造船会社ですからとうぜんですがその本には、海運会社も登場してきます。
新会社のビジネスモデルを考える
７月の報道で知ったことですが海運会社の大手３社がコンテナ船の持株会社を設立しました。
大手３社とは日本郵船、商船三井、川崎汽船の３社のことです。
来年４月から本格的に営業開始するそうですがとても興味を持ったことがあります。
それは新会社の「ビジネスモデル」が従来の海運会社のビジネスモデルから大きく変わりそうだということです。
それは巨大な船の、「自動運転」です。
クルマと違って船の場合は「自動運航」といいますが人工知能を使った「自動運航」にあらたに取り組んでいくことになります。
ご存知のように「人工知能」を活用するためには膨大なデータが必要になりますがすでに、日本郵船の約４０％のコンテナ船には船の運航に関するデータを収集するセンサーがついています。
のこりの２社のコンテナ船にもセンサーをつけることで３社が所有するコンテナ船の収集できるデータはさらに膨大な量になります。
それらのデータを活用することで人工知能の精度を高める狙いがあります。
それだけではありません。
現在のクルマが電子化されてきてまるで電子機器に車輪が付いているようになっていますが大型コンテナ船もその、おおきさに関係なくどんどんとデジタル化が進んできています。
そのため、日本郵船もデータ活用の子会社を設立して「自動運航システム」を実現させるため造船会社や機器メーカーと協力して取り組んでいます。
新会社のビジネスモデルを考えると……「⑶ 主な仕事」の項目に「データ蓄積」と「自動運航システムの開発」が加わります。
「⑸ 協力者、供給者」の項目に「大手３社」と「造船会社」や「機器メーカー」が加わります。
「⑺ 設備・機器・資金」の項目に「センサー」や「データ解析」などが加わります。
どうでしょうか？
新会社のビジネスモデルをすこし考えただけでも従来の海運会社とはかなり様相が変わってきています。
しかも海運会社の未来にすこしワクワクしてきませんか？
記者会見で日本郵船の内藤社長が『コンテナ業界のアップルになる！』と発言した気持ちがわかります。
もちろん、これからがたいへんな道のりになるとは思いますがぜひ日本の海運会社に勝利の女神がほほ笑むように祈りたいと思います。
このことから何を学べるでしょうか？
ビジネスモデルは…取り組む課題によって複数の項目に影響をおよぼすことになる。
ビジネスモデルに…明るい未来が見えたときその事業に、「希望の光」がさす。
＊注１ LTV（Life Time Value）：持ち株会社制。
親会社が大株主となり傘下の会社の管理をすること。
＊注２ オムニチャネル：店舗とネット通販を連携させてあらゆる販路から購入できるようにすること。
