今日のテーマは『先行きの不安を取りのぞく』です。
かなり厳しい業界だと言われた
昨年まではJRなどの交通機関を使っていましたが今年に入ってからクルマで移動することが多くなりました。
さいわいガソリン代が一時期ほどには高くないので助かりますがガソリンスタンドによっては割高に感じたり割安に感じるなどガソリン代の売価にバラツキがありどうしてなのかと思っていました。
お知り合いにガソリンスタンドの経営者のかたがいますのでいちど、お話しを聞くことができましたがかなり複雑な事情のある業界のように感じました。
将来のビジネスモデルを、どうしていくのか
先日６日には「ＪＸＴＧエネルギー」が給油所のブランドを「ＥＮＥＯＳ」に統一する発表を知ってさきほどのガソリンスタンドの経営者のかたの顔が、すぐに浮かびました。
「ＪＸＴＧエネルギー」は今年の４月にJXホールディングスが東燃ゼネラル石油を吸収合併してできた石油元売りの最大手になる会社ですが７月には「ＪＸＴＧエネルギー誕生キャンペーン」を実施することで販売戦略を一本化。
９月には全国に約１万４０００ヶ所ある給油所のブランドを一本化して統一する発表をしました。
その達成目標は東京オリンピックが開催される２０２０年までとしていてこれは「ＪＸＴＧエネルギー」が東京オリンピックの公式スポンサーになっているからです。
では今後ブランドを統一することでどのような効果が見込めるのかということですが「ＥＮＥＯＳ」ブランドで約１万ヶ所の給油所をもち
- 「エッソ」で、約1800カ所
- 「モービル」で、約1000カ所
- 「ゼネラル」で、約500カ所の給油所をもっていますから
前職の広告業界でのマーケティング体験からお話しをすると◉同じブランドの給油所が全国に増える＝ブランドの浸透率が高まる◉同じブランドで契約するお客様が増える＝顧客リストの拡充◉会員向けカードの統一＝顧客サービスの均一化◉同じブランドで広告宣伝できる＝広告宣伝費の軽減◉社内の部署の統廃合（広報部など）＝人材の再配置などなど。
その効果は、かなりあるのではないかと想像することができます。
一方では給油所ごとでの販売価格のバラツキを抑えることやそれまで給油所をもつ特約店ごとにガソリンなどの卸価格の割引率が違っていたのを統一するなど……利益率の低さに悲鳴をあげていた給油所を経営する特約店の利益率をこれから高めていく努力を続けていくようです。
今回のケースをビジネスモデルの９項目でみると「⑻ 収益方法」と「⑼ 原価・経費」の項目が合併効果とあらたな施策で大幅に改善されることになります。
これは先行きが明るいようにみえますが「魚の眼（時の流れ）」で見るとガソリン自動車が電気自動車（EV）などに徐々に移行していく気配が濃厚になっています。
ヨーロッパではフランスのマクロン大統領とイギリスのメイ首相が２０４０年までにガソリン車とディーゼル車の販売を禁止すると発表しています。
自動車メーカであるボルボも2020年に販売車種をすべて電気自動車にすると発表。
世界のガソリン車に対するおおきな流れをみるとガソリンの需要減少を食い止めることは「至難の技」のように思えます。
この時代の変化に対して「ＪＸＴＧエネルギー」がどのように対応していけるかが今後のおおきな課題になることはどうやら間違いなさそうです。
まさに「ＪＸＴＧエネルギー」は将来のビジネスモデルをいまから構築することを求められていると言えます。
このことから何を学べるでしょうか？
ビジネスモデルは……現在の環境のなかで通用しなければ意味がない。
ビジネスモデルは……会社の業績の先行きに不安があるばあい「将来のビジネスモデル」をいまから構築しておかなければ将来は衰退するだけになる。
＊注１ LTV（Life Time Value）：持ち株会社制。
親会社が大株主となり傘下の会社の管理をすること。
＊注２ オムニチャネル：店舗とネット通販を連携させてあらゆる販路から購入できるようにすること。
