今日のテーマは『早めの対応策が打てなかった』です。
まさかと思った、ニュースでした
９月７日に、テレビを見ていて「トイザラスが破産法の適用なるか？」とテレビキャスターがコメントしたので「突然、どうしたの？」という気持ちがおきましたが「破産法」という言葉でアメリカのことだと気付きました。
そのコメントでは……返済期限の迫っている負債を「トイザラス」が返済履行できなければ連邦破産法１１条（＊注１）の適用を申請することになる。
つまり、それは「倒産＝経営破綻」するということになります。
日本の「トイザらス」はどうなるのかと思いましたがどうやら大丈夫のようです。
なぜ、早めに手を打たなかったのか？
アメリカの「トイザラス」がどうしてそうなったのか？
調べてみるとリーマンショック後からも売り上げが低迷していました。
その売り上げ低迷の原因を探ると……ひとつは「金融危機」後に起きていた消費意欲の減退です。
この現象は世界中に影響がありましたね。
とくに「トイザラス」だけに影響があったというわけではありません。
ふたつめは「Amazonエフェクト（＊注２）」のために店舗への来店客数が減ったことでした。
私も会社勤めではなくなったことで名古屋の街を散策することもなく最近では、リアル店舗で買い物をすることがなくなりました。
ほとんどの買い物がネット通販を利用しています。
いちどAmazonを使うと購入ステップに慣れてしまいAmazonで買うほうが便利になってしまいます。
どうやら私も「Amazonエフェクト」を進めているひとりのようです。
Amazonは今年の夏イギリス・ロンドンのShoreditchにあらたに本社を開設したばかり。
しかも「トイザラス」のニュースを聞いたおなじ７日にAmazonがアメリカで第２本社を大規模に建設する計画を発表しました。
これで、ますます「Amazonエフェクト」を加速させていきそうです。
みっつめはiPhoneなどのスマホでゲームをする子供が増えたことです。
今年のお盆にも長男の家族が帰省してくれましたがその娘も親のスマホを借りてYouTubeや、ゲームに夢中でした。
この「デジタル志向現象」も世界規模での傾向になりそうですからまさかと一瞬、思った「トイザラス」による「破産法の適用申請になるか？」というニュースも時代の流れとして受け止めるしかないのかもしれません。
しかしできればもっと早い段階でアメリカの「トイザラス」がアマゾンに対抗できるあらたな「ビジネスモデルの構築」に取り組んでいればこんな結果にならなかったのではないかと思います。
＊注１＝連邦破産法１１条日本の「民事再生法」とおなじ適用の決定により倒産手続きが開始される。
＊注２＝AmazonエフェクトAmazonの影響による売り上げの激減で業界のシェアをうばわれ最悪のばあい倒産に至る現象のこと。
このことから何を学べるでしょうか？
強力な競合相手が現れたとき……そのままの経営を続けていくことはかなりむずかしくなる。
強力な競合相手が現れたとき……いちはやくビジネスモデルを見直し対抗できるか、回避できるようなあらたなビジネスモデルを構築することが必要不可欠である。
